ヘイズ・ジャーナル最新号発刊　
ポスト・コロナの企業戦略で注目される「サステナビリティ」人材の惹きつけや繋ぎ止めに効果的

外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）はこの度、人事・採用エキスパートの専門誌、「ヘイズ・ジャーナル」最新号を発刊しました。

最新号では、企業のサステナビリティについて特集しています。サステナビリティとは、「持続可能性」を意味し、企業が長期的な視野に立った上で、環境・社会・経済に配慮した事業活動を行うことを指します。

新型コロナウィルスの感染拡大により、多くの企業が経営の存続に経営資源をシフトし、サステナビリティは戦略的な優先事項から外されつつありました。しかし、パンデミックが世界的に収束し始めた今、企業は改めてサステナビリティに重点を置いた活動を優先的に検討する必要があるでしょう。

世界有数の金融グループであるHSBCが2019年に発表したレポート、「Made for the Future」によると、サステナビリティの向上に向けた投資を行う動機の一つとして、優秀な人材の採用と定着を挙げた企業は24％に上りました。

ヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクター、グラント・トレンズは、次のように指摘しています。「サステナビリティに関する戦略を確立し、明確な目標を設定して達成に取り組むことは、重要な人材の惹き付けやつなぎとめの点からみても意義があります。高スキル人材の不足が叫ばれている昨今、優秀な人材の採用機会を逸失しないためにも、サステナビリティ戦略の推進が求められているのです。」

コロナ禍以前の2019年において、輸送や運輸に起因する世界の二酸化炭素排出量のうち、出張などビジネスに関する移動が占める割合は、9億1,500万トン、全体の12％に達していました。しかし、コロナ禍以降は、出張などが大幅に削減した他、海外渡航や日常の通勤による移動も減少したことから、大気の汚染状態は最大で60％改善したと言われています。

在宅勤務の必要性が高まったことで、出張や社用での外出は著しく減少し、結果的に炭素の排出量も大幅に削減されました。この傾向は、私たちのビジネスが過去のものに後退した、ということを指し示しているわけではありません。例えば、ハイブリッド勤務の導入により、従業員がすべての営業日に出勤しなくなったとしても、私たちには多くのメリットがあります。こうした勤務形態は、移動の量や時間が減少するだけでなく、重要な人材を惹き付け、定着させる効果をも生み出しているからです。

コロナ終息後も、何らかの方法で在宅勤務を継続していきたいと考える従業員は少なくありません。チームコミュニケーションツールの開発を行うSlack社が2020年10月に世界各国を対象に実施した調査によると、72％の従業員がテレワークとオフィス勤務を組み合わせたハイブリッド勤務を希望しており、完全オフィス勤務を希望した従業員は12％に留まりました。

今回のコロナ禍をきっかけに、将来も活用出来る持続可能な勤務形態を見出した企業もあるでしょう。オンライン会議もその一つです。バーチャルな手法を駆使して海外出張などを減らしていくことが出来れば、炭素の排出量はさらに削減され、その効果は世界的な広がりを見せるでしょう。

また、トレンズは次のように述べています。「職場にサステナビリティの文化を醸成するためには、従業員一人一人がこまめに電気を消す、業務終了時にコンピュータの電源を落とす、使い捨てプラスチック容器の使用をやめる、リサイクルボックスを活用するなど、小さな行動を積み重ねていくことが大切です。このためにも従業員の理解や賛同は欠かすことが出来ません。経営層は率先して、従業員一人一人が持続可能な企業文化の醸成に重要な役割を担っていることを明確に伝えていきましょう。」

さらに、ヘイズのCEO、アリスター・コックスは次のように語っています。「私たちは今回のコロナ禍を通して、世界的な問題を解決するには、世界が一体となって力を合わせる必要があると学びました。気候変動についても同じことが当てはまります。私たちは一人一人が気候変動との闘いで重要な役割を果たすことが出来るのです。例えば、低炭素経済に移行すれば、私たちの社会に変化が起こります。脱炭素化は人類が直面する最大の課題であるとも言えるでしょう。」

ヘイズ・ジャーナル最新号では、この問題をさらに深く掘り下げています。

ヘイズは、専門性の高いプロフェッショナルを対象に人材紹介サービスを提供しているリクルートメントのグローバル・エキスパートです。