必要とされているのは、サイバー犯罪者を上回るスマートな人材

デジタル革命によってもたらされるリスクや脅威は、質と量の両面で拡大し続けています。

企業は、テクノロジー/手順/行動の制御を組み合わせてリスクを回避するスキルを持った人材を求めています。

サイバーセキュリティにおいてはさまざまな機能を常に最新の状態に更新しておく必要があり、開発にあたる人材にも同様のことが言えます。

ヘイズがサイバーセキュリティ
人材の採用をサポート

自動化されたセキュリティシステムを構築するためのクラウドやAIなど最新のテクノロジーを活用した経験と問題解決能力とを備えたセキュリティ人材は、引く手あまたの状態。

苛烈な人材獲得競争において威力を発揮するのが、IT分野でのヘイズのネットワーク。サイバーセキュリティのように急速な進化を遂げる分野でも、ヘイズは優れた人材を見つけることができます。

多国籍企業中や小企業、これから拡大を目指すスタートアップ企業など、どんな企業に対しても、ヘイズはデータも会社の信用もしっかりと守ってくれる優れた人材をご紹介します。

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 サイバー攻撃が増加し、手口がより巧妙になるにつれ、あらゆる規模の組織にとって、自社のツールやプラットフォーム、ネットワークのセキュリティが最優先課題になっています。

アジアでもこの傾向は顕著で、多くの企業がツールやクラウドプラットフォームの利用をさらに強化し、セキュリティを求めています。それゆえ、豊富な経験を持つサイバーセキュリティの専門家をめぐって、人材獲得競争はかつてないほど激化しています。  

塚本　勝、リージョナルディレクター
ヘイズ・ジャパン

サイバーセキュリティ人材の紹介についてよくあるご質問

現在、転職を希望するサイバーセキュリティ人材は多いですか?

残念ながら、日本国内で積極的に転職活動を行っているサイバーセキュリティ人材は非常に少ないのが現状です。彼らの多くが、転職を検討する可能性はあるものの、雇用の安定を重視し、現在の会社に留まることを選択する傾向にあります。
 
ヘイズの人材ネットワークが重要である理由がここにあります。ヘイズは、幅広い人材リストに加え、迅速なデータマイニングを実現する高度な技術、IT採用専門チームによる積極的なアプローチにより、次のキャリアへ意欲的な人材を見つけ出すことができます。

サイバーセキュリティ人材を採用する際、専門的なスキルだけを考えれば良いでしょうか? 

企業が求めるスキルの需要と供給が一致しない傾向が拡大するなか、企業側は現時点で技術的な要件をすべて満たしている人材を探すのではなく、将来性を見越した採用を検討しなくてはならないかもしれません。
 
また、専門的な技術スキルと同様に、十分なソフトスキルがあるかも確認すべきです。サイバーセキュリティの分野で優れた人材とは、特にシニアレベルのポジションの場合、コミュニケーションやデリバリーのスキルに加えて、ステークホルダーマネージメントにも秀でているものです。
 
採用に際しては他にも、細部まで気を配れる、スキルアップを惜しまない、優れた問題解決能力があるなどの要素も、セキュリティチームを強化するために重要なポイントです。

優秀な人材を採用するために、高給の提示以外にどんなことができますか? 

当然、他社を上回る給与額は不可欠であり、提示する給与額については、ヘイズの年収査定のようなツールを利用して業界標準をチェックしておく必要があります。給与以外に、キャリアアップのチャンスがあることも重要。CISMやCISSPなどの資格の取得に関する費用や、受講のための休暇の提供も必要です。  
 
さらに、柔軟な働き方も、今や必須条件になりつつあります。柔軟な働き方をサポートしてくれる企業を好むサイバーセキュリティ人材は増加しており、在宅勤務ができるかは重要なポイントになっています。

自社に合ったサイバーセキュリティ人材を採用するために、どのようなポイントを押さえるべきでしょうか? 

ほとんどのサイバー関連のスキルは業界を問わず通用するため、同じ業界での経験の有無にそれほどこだわる必要はないといえます。採用にあたっては技術的な能力、特にオペレーション、ITガバナンス、リスク、コンプライアンスのスキルの確認が重要。取得している資格や専門的な査定によってチェックできます。  
 
技術的な要件を満たしている場合は、的確に意思疎通ができるかなど、コミュニケーション能力の高さを計ります。シナリオベースの質問を行って、セキュリティ上の重要なタスクや状況への対処について、自信をもって説明できるかどうかで判断できます。また、これまでに職場でどのような問題に直面し、どのような方法で克服したかを尋ねることで、問題に取り組む姿勢や適性を感じ取ることができます。さらに、業務外でもセキュリティの最新動向を把握しているかどうか、どのようにチェックしているかを確認します。