ベストタレント予測2021
日本の労働者の働き方はポストコロナの社会で劇的な変化を余儀なくされます。人材紹介を専門とするヘイズによれば、2021年に国内で最も求められる人材の上位10種の一部の傾向として来年は、デジタルソリューションとデジタルトランスフォーメーションが極めて重要になると見込まれます。
世界的な新型コロナウイルスの流行とそれに続く外出自粛により、2020年には企業運営の変更を余儀なくされ、従業員の働き方変革が加速しています。国内企業の約3分の2が在宅勤務を奨励しており、満員の通勤電車やオフィスでの長時間勤務に象徴される従来のサラリーマンのライフスタイルは過去のものになるだろうという説が論じられています。
「この社会的変化は来年、企業が運営方法を再構築せざるを得ないことを意味する」とヘイズ・ジャパンのマネージング・ディレクターであるリチャード・アードリーはいいます。「多くの企業は、機能をデジタル化しシステムをクラウドへ移行させることで解決策を見出すことになるでしょう。そうした環境では、ハイブリッドワーカーとリモートワーカーがオフィスで勤務するのと同様にそれぞれの役割をシームレスに果たすことができます。
「コロナウイルス関連の問題のほかに、2020年の日本はビッグデータの利用とセキュリティにまつわる課題に取り組んできました。新たに就任した菅首相は現在、2021年初頭に予定されるデジタル庁という政府機関設立に向けた取り組みの先陣を切っており、企業の顧客データ利用を巡る人々の不安が軽減されることが期待されます。また企業ではこうした動きが引き起こす可能性がある不測の事態に向け準備を進めています。
そして相変わらず、非常に有能で経験豊富なバイリンガルの人材調達という課題が引き続き日本の求人市場の課題として残されたままになっています。おそらくこのことが最も顕著なのは、CPAが不足している会計の分野と、的確なスキルを持つ候補者を見つけることが雇用主にとっての最大の課題になると思われるコンプライアンスの分野です。
全体として、日本は他国よりもうまくコロナ禍に対処できているようで、2021年は求人市場が回復を示すだけでなく、かつての規模や質を大幅に上回る立ち直りをみせる可能性があります」。
ヘイズが予測する2021年に日本で最も求められる人材の上位10種の傾向を紹介します。
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